住まいのコラム

「断熱等級が高い方がいい」という話を耳にしながらも、「等級5・6・7で実際に何が変わるのか」「アキュラホームではどの等級まで対応しているのか」という疑問を持つ方は多いのではないでしょうか。

アキュラホームは、断熱等性能等級5・6・7すべてに対応しています。

ただし、等級が上がるほど初期費用は増えるため、どの等級を選ぶかは、予算・ライフスタイル・利用できる補助金を総合的に判断することが大切です。

そこでこのコラムでは、アキュラホームの注文住宅について、断熱等級5・6・7の性能の違いと選び方、補助金や減税制度の上手な活用方法をまとめて解説します。

コラムのポイント
アキュラホームは断熱等性能等級5・6・7すべてに対応しています。等級が上がるほど省エネ性能・快適性・活用できる補助金額が向上します。 断熱等級を上げると建築コストは上がる傾向があるため、性能と予算のバランスを見ながらの検討が大切です。補助金や住宅ローン減税などの制度を活用すれば、コストの一部を回収できます。 家族構成・予算・将来計画に合わせた断熱等級の選び方を解説します。

埼玉県八潮市・草加市や東京都足立区周辺での家づくりをお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

 

断熱等性能等級は2025年以降の家づくりで重要な指標

断熱等性能等級は、住宅の断熱性能を1〜7の数値で示す指標です。

等級が高いほど熱の出入りが少なく、室内温度を安定させやすくなります。

 

断熱等級4が2025年以降の最低ライン

2025年4月から省エネ基準への適合が義務化され、断熱等級4が新築住宅の最低基準となりました。

さらに2030年を目途に、ZEH水準（断熱等級5）が最低基準に引き上げられる予定です。

断熱等級は今後も求められる水準が上がり続ける分野です。長く住む家だからこそ、現在の最低ラインより上の等級で計画しておくと、将来基準が引き上げられても住宅性能が見劣りしにくくなります。

断熱等級1〜7の概要は以下の通りです。

等級	概要
1	無断熱
2	1980年省エネ基準相当
3	1992年新省エネ基準相当
4	2025年以降の最低基準（義務化）
5	ZEH水準相当。2030年を目途に最低基準となる予定
6	HEAT20 G2相当の断熱性能
7	HEAT20 G3相当の断熱性能。2026年時点の最高等級

 

等級4が最低ラインであるのに対し、等級5以上からはZEH水準となり、税制優遇や補助金の恩恵が大きくなります。

どの等級を選ぶかによって、毎月の光熱費や受け取れる補助金、将来の資産価値などが変わってきます。

 

断熱性能を測るUA値という指標

断熱等級の評価に使われる主な指標がUA値（外皮平均熱貫流率）です。

壁・屋根・窓など外皮部分からの熱の逃げやすさを示す数値で、小さいほど断熱性能が高いことを示しています。

夏の暑さや冬の寒さが室内に伝わりにくいほど、UA値は小さくなる関係です。

例として、アキュラホームの「超断熱の家プレミアム」は、UA値≦0.26（地域区分6）という断熱等級7の基準を満たしています。

断熱等級は断熱材だけで決まるものではなく、窓・気密処理・換気計画を含めた住まい全体の性能として評価されるものです。

だからこそ、高い等級を実現するには施工精度の高い会社を選ぶことが大切です。

 

断熱等級が住まいの快適性を左右する理由

断熱等級の差は、実際の暮らしの快適性を大きく左右する要素でもあります。

断熱等級が低い家では、冬に暖房をつけていてもリビング以外の廊下や脱衣所が冷え込んでしまいます。

就寝前に暖かいリビングから寒い寝室へ移動するたびに、体に負担がかかってしまうのです。

断熱等級が高い家は外気の影響を受けにくく、家中の温度差が小さくなるため、エアコンをこまめに調整しなくても快適な温度を維持しやすく、省エネにもつながる住まいになります。

八潮市・草加市・足立区エリアは夏の気温が高く、冬の朝晩は冷え込む関東平野の気候です。

夏の冷房効率と冬の暖房効率の両方を高めるためにも、断熱等級を意識した家づくりを心がけましょう。

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アキュラホームの断熱等級5・6・7の性能比較

写真はイメージです。

アキュラホームは断熱等性能等級5・6・7すべてに対応し、住宅のラインナップによって標準の断熱等級が異なります。

商品名	断熱等級	特徴
超空間の家・超空間の平屋	等級5以上	ZEH基準クリア。パッシブデザイン標準（超空間の平屋）
AQ Grand-F（グラン-エフ）	等級6	太陽光発電3.68kW標準搭載
超断熱の家プレミアム	等級7	UA値≦0.26、エアコン1台で大空間も一年中快適

 

どのラインナップでも、オリジナル工法「AQダイナミック構法」による高い設計自由度は共通です。

吹き抜け・ロフト・大空間リビングを取り入れた間取りでも、断熱等級を確保できる点がアキュラホームの大きな特徴といえます。

また、どのラインナップでもZEH/Nearly ZEHにできるのも特長です。

アキュラホームの2024年実績では、新築の71%がZEH/Nearly ZEHを達成しました。

 

断熱等級5→6→7で省エネ性能はどう変わるか

アキュラホームの公式シミュレーションでは、断熱等級4の家と断熱等級7の「超断熱の家プレミアム」を比較した場合、年間の冷暖房費が約2.7万円削減できるという結果が出ています。

試算条件は、戸建住宅3LDK・延床面積102.50㎡・東京都内（地域区分6）・4人家族・オール電化・太陽光発電なし、冷暖房はエアコン1台、給湯はエコキュート、調理はIHクッキングヒーターという想定です。

断熱性能が高くなると、外気の影響を受けにくく冷暖房の効率が上がるので、長く住むほど削減効果の積み重ねも大きくなります。

※電気料金は2023年7月1日適用料金で試算（燃料費調整額を含みません）。実際の光熱費は、生活パターンや機器の量、種類、使い方、その他の要因等により変動します。本試算結果はあくまで目安としてご利用ください。

省エネ性能の向上は光熱費の削減だけでなく、ヒートショックのリスク軽減や在宅ワーク・育児中の快適性向上にもつながります。

 

断熱等級7「超断熱の家プレミアム」の性能

「超断熱の家プレミアム」は、UA値≦0.26（地域区分6）という断熱等級7の基準を満たした商品です。

室内温度がほぼ一定に保たれるため、リビングと廊下・脱衣所・浴室の温度差が小さくなります。

急激な温度変化によって血圧が大きく変動するヒートショックのリスクを軽減できるのも大きなメリットです。

特に高齢のご家族と同居している家庭では、健康面でも安心感が得られます。

大空間のデメリットである「上下の温度差」を最小限に抑えられるため、吹き抜けリビングにオープン階段を設けた開放的な間取りでも、エアコン1台で一年中快適に暮らせます。

断熱等級7の実現には、断熱材の性能だけでなく、熱が逃げやすい窓の高性能化と、配管貫通部などの精密な気密処理が必要です。

また、追加費用と構造負荷も大きくなるため、対応できる会社は限られているのが現状です。

アキュラホームでは、壁倍率15倍の「8トン壁」を持つ剛木造の構造特性を活かして、高い断熱気密性と設計自由度を両立させています。

施工精度の高さも大きな特徴で、断熱材が劣化せず長期的に性能を維持できる工夫を採用しており、建てた後も快適さが続く住まいです。

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〈断熱性能についてショールームで相談する〉

 

断熱等級を上げるコストと補助金・減税制度の活用で負担を軽減する方法

断熱等級を上げると初期費用は増えますが、補助金・減税制度の活用と光熱費削減を組み合わせると、増加分の回収の見通しが立てられます。

 

断熱等級を上げる際のコストの考え方

断熱等級を上げるには、高性能な断熱材や高断熱サッシ・ドアの採用が必要になるため、建築コストは上がる傾向があります。

一般的には、断熱等級4の住宅と比較して数百万円程度のコスト増になるケースもあるため、性能と予算のバランスを見ながら検討することが大切です。

※具体的な費用は商品・プラン・建築エリアによって異なりますので、詳しい金額は担当スタッフにご確認ください。

一方で、等級を上げることで得られる省エネ効果による光熱費削減は長期にわたって続きます。

初期費用の増加分は補助金と光熱費削減の両面から回収を見込める点も合わせて検討しましょう。

 

断熱等級別に活用できる補助金

2026年（令和8年度）で、断熱等級別に活用できる国の主な補助金は、「みらいエコ住宅2026事業」と「新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業（ZEH補助金）」の2つです。

断熱等級が高い住宅ほど、利用できる補助金の額も大きくなります。

なお、みらいエコ住宅2026事業とZEH補助金は併用できないため、建てる家の性能と補助額を比較して判断してください。

 

みらいエコ住宅2026事業（住宅省エネ2026年キャンペーン）

みらいエコ住宅2026事業は、国が主導する「住宅省エネ2026年キャンペーン」の1つで、省エネ性能の高い住宅の新築に対する補助金事業です。

住宅の性能区分によって補助額と対象となる世帯が異なります。

東京・埼玉エリア（省エネ地域区分5〜8地域）の新築住宅の補助額は以下の通りです。

• GX志向型住宅（断熱等級6以上が要件の1つ）：110万円/戸。全世帯が対象
• 長期優良住宅（断熱等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上）：75万円/戸。子育て世帯または若者夫婦世帯が対象
• ZEH水準住宅（断熱等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上）：35万円/戸。子育て世帯または若者夫婦世帯が対象

〈参考〉みらいエコ住宅2026事業【公式】

GX志向型住宅は世帯を問わず利用できる一方、長期優良住宅とZEH水準住宅は子育て世帯・若者夫婦世帯に限られます。

子育て世帯は18歳未満の子を持つ世帯、若者夫婦世帯は夫婦のいずれかが39歳以下の世帯です。

断熱等級6以上のGX志向型住宅を選ぶことで、世帯の条件を問わず最大額の補助を受けられます。

 

新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業

新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業（ZEH補助金）は、断熱等級5以上でZEHの要件を満たす省エネ住宅に適用される補助金です。

住宅の種類	補助額
ZEH	1～3地域：55万円/戸 4～8地域：45万円/戸
ZEH＋	1～4地域：90万円/戸 5～8地域：80万円/戸

※上記に加えて、蓄電システム、直交集成板（ＣＬＴ）、地中熱ヒートポンプ・システム、ＰＶＴシステム、太陽熱利用システム、再生可能エネルギーの有効活用のため昼間に沸き上げをシフトする機能を有する給湯機、ＥＶの充電設備又は充放電設備、高度エネルギーマネジメントの導入で加算があります。

〈参考〉ZEH Web「令和8年度新築戸建住宅のZEH・ZEH＋化等支援事業」

 

これらの補助金は、原則として工事着工前に申請が必要で、いずれも予算上限に達し次第終了します。

着工後の申請は対象外となるため、計画段階から住宅会社と申請スケジュールを確認することが大切です。

また、国の補助金と併用できる自治体の省エネ住宅新築への補助金制度もありますので、あわせて活用を検討するのがおすすめです。

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住宅ローン控除（減税）

住宅ローン控除は、住宅ローンを借り入れて住宅を新築・取得した場合に、年末のローン残高の0.7%を所得税（控除しきれない分は翌年の住民税）から差し引ける制度です。

新築住宅では、控除を受けられる期間は最大13年間で、長期にわたって税負担を軽減できます。

断熱性能が高い住宅ほど、控除計算のもとになる借入限度額が大きくなります。

令和8年（2026年）入居の新築住宅の借入限度額と最大控除額の目安は以下の通りです。※括弧内は子育て世帯・若者夫婦世帯への上乗せ後の金額です。

住宅区分	借入限度額（括弧内は子育て世帯等）	最大控除額（同）
認定長期優良住宅・低炭素住宅	4,500万円（5,000万円）	409.5万円（455万円）
ZEH水準省エネ住宅	3,500万円（4,500万円）	318.5万円（409.5万円）
省エネ基準適合住宅	2,000万円（3,000万円）	182万円（273万円）

 

子育て世帯は19歳未満の子を持つ世帯、若者夫婦世帯は夫婦のいずれかが40歳未満の世帯です。

共働きで子育て中の家庭は、上乗せ後の限度額で計算できる場合が多くなります。

補助金と住宅ローン控除を組み合わせることで、初期費用の増加分を回収するスピードが速まります。

〈参考〉国土交通省ウェブサイト「住宅ローン減税」

 

贈与税の非課税枠（住宅取得等資金の贈与）

親や祖父母から住宅資金の贈与を受ける場合、断熱性能の高い住宅ほど非課税で受け取れる金額が大きくなります。

「住宅取得等資金の贈与税の非課税」は、父母や祖父母などの直系尊属から住宅の新築・取得資金の贈与を受けた場合に、一定額まで贈与税が非課税になる国の制度です。

新築住宅では、省エネ性能の高い「良質な住宅」に該当すると非課税限度額が通常の500万円から1,000万円に引き上げられます。

良質な住宅と認められる新築の省エネ性能要件は、ZEH水準（断熱等性能等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上）です。

断熱等級5以上を選ぶことが、贈与の非課税枠を最大化する条件にもなります。

なお、適用期限は2026年12月31日までです。贈与を受けるタイミングや申告には期限があるため、必ず計画の早い段階で確認しておきましょう。

〈参考〉国土交通省ウェブサイト「住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置」

〈参考〉国税庁ウェブサイト「No.4508 直系尊属から住宅取得等資金の贈与を受けた場合の非課税」

〈補助金を活用した資金計画の相談はショールームへ〉

 

断熱等級の選び方｜予算・ライフスタイル別の考え方

正解の断熱等級は1つではなく、家族構成・予算・将来の計画によって、最適な等級は変わってきます。

アキュラホームの住宅ラインナップを例に、断熱等級ごとに向いているケースをまとめました。

 

等級5「超空間の家・超空間の平屋」が向いている人

ZEH補助金を確保しながら、初期費用を抑えたい方に向いている等級です。

2030年以降の最低基準がZEH水準（等級5）になる見通しのため、資産価値の維持という観点でも最低ラインとして押さえておきたい等級です。

超空間の平屋では、標準仕様の750mmの軒を活かしたパッシブデザインにより、夏の直射日光を遮りながら冬の暖かい日差しを取り込む設計が実現できます。

自然エネルギーを最大限に活用すれば、省エネ性能をさらに高められます。

 

等級6「AQ Grand-F」が向いている人

太陽光発電との組み合わせで省エネを最大化したい方、またGX志向型住宅の補助金（最大110万円）を狙いたい方に向いています。

AQ Grand-Fは太陽光発電3.68kWが標準搭載されており、断熱等級6の省エネ性能と合わせて光熱費を大幅に抑えられる住まいです。

みらいエコ住宅2026事業のGX志向型住宅に必要な要件のひとつが断熱等級6以上です。

補助金の上限額を狙いながら、省エネ設備を充実させたい方には等級6が有力な選択肢になります。

 

等級7「超断熱の家プレミアム」が向いている人

吹き抜け・大空間を取り入れながら最高の快適性を長期で享受したい方、光熱費を長期にわたって最小化したい方に向いています。

初期費用は最も高くなりますが、冷暖房費の削減効果が最も大きいです。

20年・30年という長期スパンで見ると、コスト回収の見通しが立てやすくなります。

ヒートショックが心配な高齢の家族と同居している、または将来的な同居を考えている家庭にとっても、室内温度が均一に保たれる断熱等級7は大きなメリットをもたらします。

また、吹き抜けや大空間リビングを採用したい方にとっても、開放的な空間設計と快適性を両立できる断熱等級7はおすすめです。

断熱材の具体的な仕様や等級ごとの詳細な費用については、商品・建築エリア・プランによって異なります。詳しくは担当スタッフにご確認ください。

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まとめ

アキュラホームの断熱等級5・6・7の違いと、住宅の種類ごとの選び方を解説しました。

省エネ性能は等級が上がるほど高まり、アキュラホームのシミュレーションでは、断熱等級4の家と断熱等級7の「超断熱の家プレミアム」の比較では、年間の冷暖房費が約2.7万円削減できます。

断熱等級を上げると建築コストは上がる傾向がありますが、補助金（みらいエコ住宅2026事業・ZEH補助金）や減税制度の活用と、長期の光熱費削減で回収を見込めます。

どの断熱等級を選ぶべきか迷った時は、「毎月の光熱費をどこまで抑えたいか」「吹き抜け・大空間などの間取りを希望しているか」「高齢の家族と同居する予定があるか」などの希望を整理してみましょう。

『アキュラホーム八潮垳店』では、住まいの断熱等級の選択から補助金活用・住宅ローンの資金計画まで、一体的にご相談いただけます。

八潮市・草加市・足立区エリアでの家づくりをお考えの方は、お気軽にショールームへお越しください。

〈断熱等級・資金計画のご相談はショールームへ〉