住まいのコラム
2025.10.10
「南海トラフ地震」関東への影響は？被害想定と家族を守る「耐震住宅」「土地選び」の重要ポイント
「南海トラフ地震」というと、東海地方や近畿、四国地方など西日本をイメージする方も多いかもしれませんが、関東にも「揺れ」「津波」「液状化」など甚大な影響を及ぼす可能性があります。
このコラムでは、埼玉・東京で家づくりをサポートするアキュラホーム八潮垳店が、国や自治体の被害想定に基づき、南海トラフ地震が関東に及ぼす具体的な影響を解説します。
さらに、耐震等級3を標準仕様とする木造注文住宅の専門家として、ご家族の命と財産を守るために最も重要な「地震に強い家づくり」と「土地選び」のポイントを詳しくご紹介します。
| コラムのポイント |
|---|
|
「30年以内に70～80%」という非常に高い確率で発生すると予測されている南海トラフ地震に負けない住まいづくりを検討中の方はぜひ最後までごらんください。
Contents
関東へも影響する南海トラフ地震の基本と特有のリスク
南海トラフ地震とは
（出典）地震調査研究推進本部「南海トラフで発生する地震」
そもそも「南海トラフ」とは、静岡県の駿河湾から宮崎県の日向灘沖にかけてまで続く、海底にある溝状の地形のことを指します。
（出典）気象庁「南海トラフ地震のメカニズム」
南海トラフ沿いでは、海側の「フィリピン海プレート」が陸側の「ユーラシアプレート」の下に１年あたり数cmの速度で沈み込んでおり、同時に陸側のプレートも少しずつ地下に引きずり込まれていきます。
陸側のプレートが地下に引きずり込まれていく時に蓄積していく「ひずみ」に耐えられなくなり、限界に達して跳ね上がることで、巨大地震が発生するメカニズムとなっています。
（出典）気象庁「南海トラフ地震のメカニズム」
南海トラフでは、上記の①→②→③の状態が繰り返されるため、地震が繰り返し発生します。
実際に、南海トラフ地震は過去に100～150年間隔で繰り返し発生しており、最近では昭和東南海地震（1944年）、昭和南海地震（1946年）が該当します。
今後発生が予測される地震は、最大でマグニチュード（M）8～9クラスで、東海・東南海・南海の複数の震源域が同時に動く「連動型」になる可能性も指摘されています。
昭和東南海地震および昭和南海地震が起きてから約80年が経過した現在では、次の南海トラフ地震発生の可能性が高まってきており、いつ起きてもおかしくない巨大地震への備えが求められています。
関東地方は「長周期地震動」に警戒が必要
南海トラフ地震では、震源から遠い関東地方でも「長周期地震動」に警戒が必要です。
長周期地震動とは、船に乗っているような大きくゆっくりとした揺れのことで、特に高層ビルやタワーマンションを長時間揺らし続けます。
2011年の東日本大震災の際も、震源から遠く離れた東京や大阪の超高層ビルが、大きくゆっくりと長時間揺れ続けたことを覚えている方も多いかもしれません。
〈短い周期の地震動と長周期地震動による揺れとの違い〉
（出典）気象庁「長周期地震動とは？」
長周期地震動は、マグニチュードが大きい浅い地震ほど発生しやすく、柔らかい堆積層があると増幅されます。
南海トラフの陸側には「付加体」と呼ばれる海洋プレートの上面に海底の比較的柔らかい堆積物が積もっている領域が存在し、さらに関東平野は厚い堆積層で覆われているため、南海トラフ地震が発生した場合、長周期地震動がさらに増幅されると予測されています。
南海トラフ地震で長周期地震動が発生した場合、高層階では家具の転倒・移動やエレベーター停止による「高層難民」のリスクが高まります。
国土交通省は足立区や草加市、八潮市を含む関東地方の広範囲を長周期地震動対策対象地域に指定しており、高層建築物では建物構造や室内への被害を抑える対策が求められています。
関東地方の南海トラフ地震想定震度
南海トラフ地震では、長周期地震動だけでなく、通常の「揺れ（短周期地震動）」も関東を襲うことが想定されています。
南海トラフ巨大地震の震度分布
（出典）気象庁「南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ」
気象庁や内閣府の想定では、南海トラフ地震（最大クラス）が発生した場合、関東地方でも広い範囲で震度5弱～5強、場所によっては震度6弱の揺れが想定されているため、決して「対岸の火事」ではないことがわかります。
【被害想定】震度・津波・液状化…関東への具体的な影響
南海トラフ地震が関東に及ぼす影響は、揺れだけではありません。「津波」「液状化」「インフラ停止」などの複合的なリスクに備える必要があります。
津波による被害想定
南海トラフ巨大地震のようなM9クラスの大地震が発生した場合、震源域の広がり方によっては、関東地方の沿岸部にも津波が到達し、浸水被害が発生すると想定されています。
（出典）気象庁「南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ」
千葉県（房総半島）
特に外房（太平洋側）で津波が高くなる傾向にあり、南房総市や銚子市などでは5～9mの津波が想定されています。
神奈川県（相模湾沿岸）
小田原市、藤沢市、鎌倉市などでは、場所によって5～9mの高い津波が想定されています。
東京都（島しょ部）
震源域に近い伊豆諸島には、地震発生から比較的早い段階で非常に高い津波が到達すると予測されています。
特に新島や神津島などでは、20mを超える津波が想定されており、到達時間も20分以内と予測される地域があります。小笠原諸島も津波の影響を受けますが、伊豆諸島と比較すると到達時間は遅くなります。
東京湾内（23区・千葉・神奈川）
東京湾は湾口が狭いため、津波のエネルギーは大きく減衰するとされています。
南海トラフ巨大地震などにより東京湾内で津波が発生した場合、湾内の水位が最大で2〜3メートルに達するとされ、埋立地や低地では短時間で浸水や孤立が発生する可能性があります。
また、最大クラスの地震の場合、湾内の水位が上昇し、河川（隅田川、荒川など）を遡上する可能性も示されているため、浸水などのリスクがないわけではありません。
地盤の液状化リスク
関東地方で、揺れと同じくらい警戒すべきなのが「液状化」です。
液状化とは、地震の強い揺れによって、砂と水が多い地盤がドロドロの液体のようになる現象です。
地盤が液体化すると、建物を支える力を失い、家が傾いたり沈下したり、地中からマンホールや水道管が浮き上がったりします。
南海トラフ地震による長時間の揺れは、この液状化を広範囲で引き起こす可能性があります。
〈特に注意が必要なエリア〉
- 東京湾岸エリア（江東区、江戸川区、中央区、港区、浦安市、船橋市、千葉市など）
- 河川沿いの低地（荒川、隅田川、江戸川、利根川、多摩川沿いなど）
- 過去に沼地や湿地、川だった場所を埋め立てた土地
埼玉県は海に面していませんが、荒川や利根川が運んだ砂でできた低地（沖積平野）が広がっており、液状化のリスクが高い地域が点在しています。
〈関連コラム〉
埼玉は南海トラフ巨大地震でも安全？地震や液状化、富士山噴火などに備えた家づくりのポイントを解説
間接的な影響（インフラ・物流の停止）
南海トラフ地震で直接的な被害が少なかったとしても、関東では以下のような「間接的な影響」も深刻化する可能性があります。
広域的なインフラ停止
南海トラフ巨大地震により、特に西日本の太平洋側にある発電所などが甚大な被害を受けると、電力の供給能力が大幅に低下します。
その結果、中部地方から九州地方にかけて最大約2,710万軒が停電すると想定されています。
不足した電力を他地域から融通する仕組みはありますが、広範囲での被災によりその能力にも限界が生じ、関東地方を含む東日本でも大規模な計画停電が長期間にわたって実施される可能性があります。
また、電力の供給停止は、通信、水道、ガスといった他のライフラインの機能停止にも繋がり、社会経済活動が深刻な影響を受ける恐れがあります。
物流（サプライチェーン）の寸断
日本の大動脈である東海道・山陽新幹線や高速道路（東名・新東名）は、想定震源域を通過しているため、地震によって長期間にわたり寸断される可能性があります。
物流の要である道路が寸断された場合、西日本と東日本を結ぶ物流は麻痺状態に陥り、食料品、医薬品、工業製品、ガソリンといったあらゆる物資の供給が極めて困難になります。
その結果、直接的な被害が少ない関東地方でも、深刻な「物資不足」が発生し、市民生活や経済活動に甚大な影響が及ぶと懸念されています。
帰宅困難者
関東地方でも観測される長周期地震動の影響で、高層ビルのエレベーターが停止したり、鉄道などの交通機関が安全確認のため一斉に運行を停止したりします。
これにより、特に都心部では膨大な数の帰宅困難者が発生すると予測されています。
国の想定では、南海トラフ巨大地震による帰宅困難者は全国で約1,060万人に達する可能性が指摘されており、これは首都直下地震の想定（約800万人）を上回る規模です。
「首都直下地震」との違いは？ 異なるリスクへの備え
（出典）内閣府「防災情報のページ｜地震災害」
関東地方では、「首都直下地震」と「南海トラフ巨大地震」という二つの異なるタイプの巨大地震が懸念されています。
それぞれ、揺れ方や警戒すべき被害の性質が異なるため、両方のリスクを理解し、備えることが重要です。
〈首都直下地震と南海トラフ巨大地震（関東への影響）の比較〉
| 項目 | 首都直下地震 | 南海トラフ巨大地震（関東への影響） |
|---|---|---|
| 地震タイプ | 直下型（内陸型）
首都圏の真下やその近傍の活断層・プレート境界で発生する |
海溝型（の遠方への影響）
南海トラフという海底のプレート境界で発生する巨大地震 |
| 揺れの特徴 | 短周期地震動（ガタガタという激しい揺れ）が卓越する傾向 | 長周期地震動（ユラユラと船に乗っているような、ゆっくり長く続く揺れ）が卓越する |
| 揺れの継続時間 | 数十秒～1分程度と比較的短い | 断層の破壊が広範囲に及ぶため、数分間と非常に長く続くことがある |
| 関東で特に警戒すべき主なリスク | ①建物の倒壊と火災
②インフラ・ライフラインの麻痺
|
①長周期地震動による被害
②津波
③広域的な間接被害
|
結論として、首都直下地震と南海トラフ巨大地震は「どちらか一方」ではなく「両方」に備えることが不可欠です。
首都直下地震の「短く激しい一撃」による建物の倒壊や火災、そして南海トラフ巨大地震の「長くゆっくりとした揺れ」による高層階の被害や津波、さらにはそれに続くインフラ停止や物資不足。
これらの異なるリスクに対応できる住まいと備えが、関東で長く安心して暮らすために必要な条件と言えます。
まずは今すぐできる！家庭での地震対策と備え
（出典）内閣府防災情報のページ｜南海トラフ地震臨時情報が発表されたら！６．地震が発生したらすぐに避難するための備えとは？
巨大地震に備える家づくりや土地選びは、時間がかかる大きな決断です。しかし、命を守るための対策は、今すぐに始めることができます。
専門家が推奨する「今日からできる防災対策」を確実に実践し、習慣にすることが重要です。
備蓄：最低3日分、推奨1週間分以上を「ローリングストック」で
災害発生後は支援物資が届くまで時間がかかるため、最低3日分、大規模災害なら1週間分以上の食品や飲料水、以下のような生活用品を備蓄しておきましょう。
- 備蓄品目の例: 食料・飲料水（1人1日3L目安）、簡易トイレ、トイレットペーパー、カセットコンロ、モバイルバッテリー、常備薬など。
- 備蓄のコツ「ローリングストック法」: 普段使いの食品を多めに買い、古いものから消費し、使った分を買い足すことで、常に新鮮な備蓄を維持できます。
安全な空間の確保：家具の配置と固定が命を守る
地震による死傷は家具の転倒や落下物が原因となることが多いです。
- 家具の配置と固定: 寝室など長く過ごす場所には背の高い家具を置かず、置く場合はL字金具などで壁に固定しましょう。
- 安全スペースの確保: 物が「落ちてこない、倒れてこない、移動してこない」空間を家の中に確保しましょう。
- ガラスの飛散防止: 窓ガラスや食器棚のガラス扉に飛散防止フィルムを貼ると、怪我のリスクを減らせます。
ハザードマップの確認：地域の災害リスクを知る
住む地域の災害リスクを知ることが防災の第一歩です。
- ハザードマップポータルサイト: 国土交通省や各自治体のサイトで、自宅や勤務先、学校周辺の「揺れやすさ」「液状化リスク」「津波・洪水・土砂災害の浸水想定区域」を必ず確認しましょう。
- 紙のマップも活用: 停電時にも確認できるよう、紙のハザードマップも手元に置きましょう。
家族との連絡・避難方法の確認：安否確認と集合場所を決めておく
災害時は電話が繋がりにくくなるため、事前にルールを決めておきましょう。
- 安否確認の方法: 災害用伝言ダイヤル（171）や災害用伝言板（web171）、SNSの活用方法を家族で決めておきましょう。
- 避難場所の確認と共有: 一時的に避難する「避難場所」（広域避難場所）と、自宅が被災した場合に生活を送る「避難所」（地域の小中学校）の違いを理解し、はぐれた際の集合場所（複数の候補）をハザードマップで確認し、家族で決めておきましょう。
家族の命と財産を守る「耐震住宅」と「土地選び」のポイント
最後に、注文住宅を建てる際に知っておきたい「地震に本当に強い家」と「安全な土地」の選び方について解説します。
土地選びのポイント
どんなに頑丈な家を建てても、その下の地盤（土地）が弱ければ、家は傾き、住み続けることが困難になります。
土地選びの際は、以下のポイントをチェックしましょう。
地盤の強さと液状化のリスク
前章で解説した通り、関東（特に埼玉、東京、千葉）では液状化リスクの確認が必須です。
ハザードマップでリスクを確認するのはもちろん、家を建てる際は必ず土地の「地盤調査」を実施し、専門家による地盤の診断を受ける必要があります。
〈関連コラム〉
埼玉は南海トラフ巨大地震でも安全？地震や液状化、富士山噴火などに備えた家づくりのポイントを解説
津波・洪水ハザードマップ
沿岸部であれば津波の浸水想定区域に入っていないか、内陸部でも河川の氾濫による洪水浸水想定区域に入っていないかを確認します。
万が一の際の避難経路（高台や避難ビル）が近くにあるかも重要です。
土地の成り立ち・履歴（造成地・埋立地）
古くからある地名（「沼」「窪」「谷」「池」などが付く地名）は、元が湿地や沼地だった可能性があり、地盤が軟弱な場合があります。
また、古い造成地（特に斜面を切り盛りした土地）は、地震で擁壁（ようへき）が崩れるリスクにも注意が必要です。
アキュラホーム八潮垳店では、土地探しからのご相談も承っております。ハザードマップの読み解きや、専門的な地盤調査に基づき、安全な土地選びをサポートします。
地震に強い家づくりのポイント
弱い地盤には「地盤改良」という対策がありますが、地震の揺れそのものから家族を守るのは「建物本体の強さ」です。
「新耐震基準」は最低ライン
1981年（昭和56年）6月以降に建築確認を受けた建物は「新耐震基準（震度6強～7でも倒壊しない）」を満たしています。
しかし、2016年の熊本地震では、新耐震基準で建てられた住宅にもごくわずかながら倒壊・大破した例が報告されていることからも、「新耐震基準＝最低限の基準」と捉えるべきです。
目指すべきは「耐震等級3」と「繰り返す揺れへの強さ」
より安全な住まいを求めるなら、目指すべきは「耐震等級3」です。
耐震等級3は住宅性能表示制度における最高の等級で、「耐震等級1（新耐震基準レベル）の1.5倍」の地震力に耐えられる強度で、消防署や警察署など、地域の防災拠点となる建物と同じレベルの耐震性です。
〈関連コラム〉
耐震等級3相当とは？耐震等級3との違いやメリット・デメリット、よくある疑問や注意点を解説
私たちアキュラホームでは、「許容応力度計算による耐震等級3」の設計を基本とし、さらに独自の「AQダイナミック構法」で、巨大地震の「一撃」にも、南海トラフ地震のような「繰り返す揺れ」にも耐えうる強さを追求しています。
さらに、実物大の住宅を使った耐震実験によって、阪神・淡路大震災や熊本地震（震度7相当）の揺れを繰り返し加えても、構造体の損傷がない「倒壊しない」強さを実証しています。
「耐震・制震・免震」の違いとアプローチ
地震対策には、大きく分けて3つの技術アプローチがあります。
- 耐震： 建物自体を頑丈にし、柱や梁、壁で地震の力に「耐える」技術です。アキュラホームの「AQダイナミック構法」は、この耐震性能を極めたものです。
- 制震： 建物内にダンパーなどの装置を設置し、地震の揺れのエネルギーを「吸収」して建物の変形を抑える技術です。南海トラフの長周期地震動や、熊本地震のような繰り返す本震・余震対策として有効とされます。
- 免震： 基礎と建物の間に装置を入れ、地震の揺れを建物に「伝えない」技術です。最も揺れを抑える効果が期待できますが、導入コストやその後のメンテナンスコストが高くなる傾向があります。
木造住宅においては、「耐震」で頑丈な建物を作り、「制震」を組み合わせることで、揺れによる建物の変形を抑え、繰り返す大地震の後でも、最小限の修繕で住み続けられる可能性を高められます。
〈関連コラム〉
足立区で首都直下地震に強い家を建てるには？リスクに備える土地選びや注文住宅設計のポイント
まとめ：南海トラフ地震は関東も無関係ではない。今すぐの備えと、長期的な安心のための「住まい選び」を
今後30年以内に70～80%の確率で発生すると予測されている南海トラフ巨大地震では、関東地方で震度5強～6弱の揺れや沿岸部の津波が想定されています。
特に警戒すべきは「長周期地震動」による高層ビルの揺れと、「液状化」による地盤沈下で、首都直下地震とは異なるリスク（長時間の揺れ、広域インフラ停止）にも注意が必要です。
関東で安心して暮らし続けるためには、まずは南海トラフ巨大地震のような災害に対する「家庭での備え」を万全にしましょう。
そして、これから家づくりをするなら、長期的に家族を守る「強い地盤（土地）」と耐震等級3の取得やしっかりと安全性が実証された耐震構法のような「本当に地震に強い家」を選ぶことが、何よりも重要です。
「自分たちが検討している土地は大丈夫だろうか？」
「地震に強い家って、具体的にどうすればいいんだろう？」
上記のようなご不安や疑問をお持ちの方は、ぜひ一度、アキュラホーム八潮垳店にご相談ください。
ハザードマップの診断から、地震に強い家づくりの具体的なご提案まで、皆さまのご不安や疑問に寄り添い、最適なアドバイスをさせていただきます。
アキュラホーム八潮垳店の「地震に強い家づくり」の無料相談
アキュラホーム八潮垳店では、「南海トラフ地震」や「首都直下地震」に備える家づくり無料相談会を実施中です。耐震性能はもちろん、地域のハザードリスクや地盤に関するご相談も承りますのでお気軽にお問い合わせください。
Contact
お問い合わせ
有限会社からあ
〒340-0813
埼玉県八潮市木曽根821‐1
048-999-3088(10:00‐18:00)
[定休日]：水曜日 ※祝日除く
Area
施工エリア
アキュラホーム八潮垳店（新築）
(有)からあ（リフォーム工事）
